生命保険と見直し
生命保険には様々な種類と役割があり、複雑なイメージがありますが、基本型は「死亡保険」「生存保険」「生死混合保険」の３種類です。
また、それぞれの保険に特徴があり、メリット・デメリットがあるので基本をしっかり把握する事が、良い保険の選び方につながると言えるでしょう。
生命保険は、病気、死亡、ケガなどの時に備える保障機能で、預貯金にはない物を持っています。
貯蓄は少しずつしか増えないですが、保険は保障がスタートした時点ですぐに高額の保障が得られるので、貯蓄は三角形、保険は四角形とよく言われます。
つまり、若くて貯蓄が少ない時ほど保険が必要で、貯蓄が増えてきたら保険で補う部分が減る事を意味しています。
貯蓄と保険とでバランス良くリスクに備える事が重要になりますので、定期的に生命保険の見直しをする事も必要になってきます。
結婚、出産、起業独立、子供の独立、退職、などなどライフステージの変化は様々で、このようにライフステージが変わると「家族の構成」「家族の人数」が変化します。
「公的保障」「収入」に大きな変化があります。
その時々で保険も見直しましょう。
生命保険見直し
ライフスタイルが年々変化すると共に必要な保障の種類や金額も変わってきますので、生命保険は１度入ってしまえばそれで安心という訳ではありません。
ですから定期的な見直しが必要になります。
何年かごとにセールス職員が見直しを勧めてきますが、言いなりになってはいけません。
全ての場合がそうとはいいませんが、セールス職員は自分の利益のために増額や新規加入を勧めて来る場合が多いので、見直しの相談をする場合は自分で直接窓口に出向くのがよいでしょう。
死亡保障を見直す方法としては死亡保障額を増やす中途増額や保証額を減らす中途減額があり、また根本から見直して今入っている保険料を下取りして新しい保険に加入する転換という方法があります。
定期保険などの掛け捨て保険に限って、保険料を値下げしている会社が増えているので、新規加入を検討するのも見直し方法の一つです。
終身保険など貯蓄性のある保険に関しては現在入っている保険を大事にし、定期保険などの掛け捨て保険は思い切った見直しをしてもいいといった様に、保険の種類によって見直し方法が違うという事も大事なポイントです。
払済保険と生命保険見直し
生命保険（見直し）明らかに必要のない保障の保険はすぐにでも解約すべきですが、必要な保障の保険料が経済的などの理由で払い続けるのが大変になった場合は、解約するより減額、払い済み、延長定期を検討して何とか継続する方法を考えましょう。
払済保険とは、今入っている保険の保険料の支払いをやめて、その解約返戻金を利用して一時払いで小額保険を買ってしまう方法で、毎月の保険料支払いに負担を感じたら検討したい方法の一つです。
この場合、養老保険に変更するのが一般的で、変更後特約類はすべて解約扱いになってしまいます。
保障は必要だが急にお金が必要になった場合、解約の事を考えるより契約者貸付を検討してみましょう。
保険を解約したときに戻ってくるお金、解約返戻金から、お金を貸してもらう制度のことです。
万一の時は、保険金が支払われた時（死亡、満期、解約等）に清算されます。
保険を見直した結果、保証額が必要以上に大きい場合にその額を減らす事を減額といい、それをする事で保険料が安くなります。
それとは逆に保障を増やしたい場合、新規加入するよりも小額でも契約できるのがポイントです。
生命保険会社の安全性
日本人の場合、保険会社や銀行などの金融機関は大きい会社ほど安全と思っている人が多い様ですが、最近は大きな保険会社の経営破綻なども多い。
大きいほど安全で、信頼ができるような気がしますが、大きさは経営の健全性を示す尺度ではありません。
そこで、保険会社を選ぶ際に、その保険会社の経営状態が良好であるかどうかを確認する方法の最も代表的な材料として、「格付け」と「ソルベンシーマージン比率」というものがあります。
保険会社の格付けは、財務内容や組織の沿革、事業内容等あらゆる角度から総合的に判断し、財務力と保険金支払い能力を民間の格付け会社が評価しています。
具体的には、AAAからCCCまでの７段階に分かれていて、信用度の高いものから順にAAA（トリプルA）、B（シングルB）などの記号で示されます。
また、AAからCCCまでの格付けには、プラス記号またはマイナス記号が付されることがあり、さらに評価が区分されています。
各評価会社や各保険会社のホームページでチェック出来るだけでなく、生命保険文化センターや生命保険協会・生命保険相談所でも調べる事が出来ます。
共済生命保険
生命保険は、保険業法を根拠法として生命保険会社が取り扱っています。
共済は、同じ会社や、同じ地域に生活している人たちなどで組合を作り、助け合う制度です。
共済は相互扶助を目的につくられた非営利団体なので、コストがかからない分だけ掛け金（保険料）が安いです。
共済の代表的なものとしては農業協同組合が行なっている「ＪＡ共済」や消費生活協同組合法にもとづく「全労済」「県民共済」「生協の共済（コープ共済）」などがあります。
共済の最大の魅力は、加入年齢、性別に問わず、一律手ごろな保険料で、必要最低限の保障を得られることです。
一方、万一の時、大きな保障額が用意できなかったり、一定の年齢までしか手厚い保障が得られなかったりするデメリットもあります。
病気にかかるリスクが高くなるという60歳以降は、保障が手薄になってしまう商品が多いのも問題点です。
最近は終身医療保険の流行により、全労済からも終身タイプの医療保険が発売となっています。
共済も生命保険の一つとして保険見直しの際には検討してみるのもいいと思います。